iPS:国際バンク設立へ…日米英など備蓄細胞を融通

iPS:国際バンク設立へ…日米英など備蓄細胞を融通

出所:2014-01-16 毎日新聞

再生医療などに使う拒絶反応を起こしにくい人工多能性幹細胞(iPS細胞)の各国の備蓄状況を一括管理し、国境を超えて使用できるようにする「国際iPS細胞バンク」計画が、15日明らかになった。日本、米国、英国、フランス、オーストラリアなどが参加する見通しで、具体的な実施方法を検討する委員会が年内にも発足する。実現すればiPS細胞の医療応用が大きく進展しそうだ。

呼び掛け人で、クローン羊ドリーの生みの親、イアン・ウィルムット・英エディンバラ大再生医療センター名誉教授はこの日、大阪府吹田市内で毎日新聞の取材に応じ、「バンクは革新的な試みで、再生医療にとって重要なステップとなる」と述べた。

計画によると、各国の研究機関などが、患者へ移植しても拒絶反応を起こしにくいタイプの白血球型(HLA型)の提供者からiPS細胞を作製・備蓄し、それらの細胞のデータを「国際バンク」が一括管理し、必要なタイプのiPS細胞を検索したり取り寄せたりできるようにする。昨年10月、英国で研究者や各国の規制当局関係者ら約30人が最初の会合を開き、その後も議論を重ねている。日本は、再生医療の研究資金の配分などを担う独立行政法人「科学技術振興機構」が窓口となる。

国際バンクは昨年10月、ウィルムット名誉教授のほか、iPS細胞を開発した山中伸弥・京都大iPS細胞研究所長らが著者に名を連ねた論文で提案された。ウィルムット名誉教授は「拒絶反応を起こしにくいタイプのiPS細胞を400人分程度集めれば、世界のすべての人が治療で使えるようになる」と語る。

◇解説 品質の統一不可欠 資金調達が課題

人工多能性幹細胞(iPS細胞)は患者自身の細胞から作製でき、さまざまな臓器や組織の細胞に変化させられるため、再生医療への応用が期待される。しかし、患者自身の細胞から、その都度作製するのは費用や時間がかかり、現実的ではない。このため、事前に拒絶反応を起こしにくい白血球型(HLA型)を持つ人の細胞から作った高品質のiPS細胞を備蓄し、治療などに活用するのが「細胞バンク」の狙いだ。

日本では京都大が「iPS細胞ストック事業」を始め、昨年12月に1号目の細胞を作製したと発表した。今回明らかになった国際バンク計画は、各国の細胞備蓄をネットワークで結び、必要な細胞を融通しあう。同じ型のiPS細胞を重複して作らないようにすれば、費用などを削減できる。実現の鍵を握るのが、備蓄するiPS細胞の作製方法や品質管理を統一できるかだ。現状では、その国の医薬品などの品質管理基準に合致しなければ、他国の細胞を医療用に使えない。このため、評価基準の統一が議論されているという。

一方、すでに多様なiPS細胞作製方法が開発され、特許も絡む。国の「再生医療実現拠点ネットワークプログラム」のプログラムオフィサーを務める赤澤智宏・東京医科歯科大教授は「こうした議論で、iPS細胞の開発国である日本が存在感を示すことが大事だ」と話す。国際バンクの運営には多額の資金がかかるため、資金調達の方法も今後の課題になりそうだ。

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